株式投資と市場研究の兜町通信   鈴田孝史

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zoom RSS イランと断交、サウジに続き周辺国も続々断交、本格的な中東混乱となるか

<<   作成日時 : 2016/01/05 00:54   >>

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サウジアラビアがシーア派の法学者を処刑したことを端緒にサウジとイランが国交断絶をしたが、その影響は、周辺国にも及んでいる。4日深夜発のロイターなどによれば、4日、バーレーンに続き、スーダンも首都テヘランのサウジ大使館襲撃などへの対応として、イランと断交するという。

また、アラブ首長国連邦(UAE)は、イランとの外交関係を格下げした。UAE駐在のイラン外交官の数を制限するとしている。

日本の新聞は5日の朝刊では報道できない可能性がある。
4日、日経平均は3.3%の大幅下落となったが、日本時間の4日深夜、NYダウは大幅に下落し、欧州も英、仏、独、伊など主要国は、軒並み2−3%下落している。

また、中国は上海総合指数をはじめ大幅な下落のため売買が中止された。
中国は、下げ幅が大きい時にはサーキットブレーカーを発動し売買を停止するが、売買停止を恐れた投資家が、換金売りを殺到させたとみられる。株価安定のための施策が裏目に出た形だ。
実態経済は、中国当局化の発表する指標とは比べ物にならないほど悪化しているともみられている。

米国にしても、原油価格の下落でシェールガス関連企業は、破綻が相次ぐと見られている。欧州も経済減速に難民問題が重なり混迷の度を深めていこう。

リーマンショック並みの世界経済、市場波乱が起きるのは、現実味を増してきたようだ。
多くの個人投資家は、昨年中にすでに株式や投信、外債を処分しているが、出遅れた投資家にとっては、厳しい環境が続きそうだ。

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