株式投資と市場研究の兜町通信   鈴田孝史

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zoom RSS 日経平均大幅下落でもエボラ熱関連は急騰

<<   作成日時 : 2014/10/14 15:58   >>

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日経平均株価は今日、10月14日で5日連続の下落となった。世界的な景気減速で各国の株式市場は連鎖的下落が続いているが、とりわけ欧州は混乱する可能性が高い。エボラ熱の感染者の急増が予想され、また、景気後退だけでなく、難民、移民問題も絡んで紛争が激化する可能性もある。

先のブログで紹介したことではあるが、10月6日付のロイターは、「エボラ熱「上陸」確率、フランス75%・英国は50%=研究チーム」と題して、次のように報じている。

「 米大学教授らの研究チームは、エボラ出血熱の感染パターンや航空データなどを基に、エボラ熱が10月24日までにフランスに上陸する確率が75%に上るとの予想を発表した。
米ノースイースタン大学のAlex Vespignani教授率いる研究チームは、10月1日現在のデータを使用して感染拡大の確率を予想。医学誌「PLoS Current Outbreaks」に研究内容を発表した。

それによると、10月24日までにエボラ熱が到達する確率は、フランスが75%、英国が50%、ベルギーが40%となり、スペインとスイスは14%だった。」

また、「フランスへの航空ルートが多いことなどから同国への感染拡大の確率が特に高いという。 この数字は航空交通が100%稼働したとの想定で算出されている。現在、多くの航空会社が感染地域への運航を停止しているが、稼働率が8割減少した場合でも、フランスの感染確率は25%、英国が15%だという。

英ランカスター大学のウイルス学者、デレク・ギャザラー氏は「(エボラ熱の感染拡大が)西アフリカで続き、状況がさらに悪化すれば、航空機を通じて感染が欧州に広がることは時間の問題だ」と指摘した」

英国やフランスなどは、かつてアフリカで植民地を抱えていこともあり、関係が深く、人の出入りも活発だ。
10月16日、欧州はエボラ熱対策のために緊急会合を開き、空港での検査強化や渡航規制案などを出すものと思われるが、感染者の拡大を阻止する有効打にはなりにくいだろう。

治療薬がないだけでなく、空気感染をするのではないのかとの観測が出ているが、さらに、果たして防御服が有効なのかとの疑問も出ている。

10月 14日発のロイターは、『米CDC所長国内初のエボラ熱感染で「対策の再考必要」』と題して、次のように報じている。

「 米疾病対策センター(CDC)のフリーデン所長は、先週エボラ出血熱で死亡したリベリア人男性の処置にあたっていた看護師が防護服を着けていたにもかかわらず感染したことを受け、医療専門家はこの疾病の感染力の高さを再認識する必要があるとの見解を示した。

所長は記者団に「われわれは、エボラ感染防止対策を再考する必要がある。1例の感染も容認できない。エボラ熱の対処は困難で、われわれはより安全で簡単な方法を模索している」と述べた。」

医師や医療関係者は防御服を着用していたが、それでも感染したことから、根本的に医療方法を再考しなければならないというわけだが、防御服に効果なしとなれば、しり込みをする医療関係者が続出するだろう。国連の世界保健機関は、西アフリカで治療にあたる医療関係者を募集しているが、応募する人はさらに少なくなっていくだろう。

また、感染者が出た家族は全員が隔離されるため、申告や病院に行かず、リベリアでは死体が放置されているという。
そのため、世界保健機関が8日付で発表した感染者数8400人は、実際には、その2.5倍の約2万人を突破しているものと見られている。CDCの予想では、最悪の場合、来年一月つには、感染者が140万人に及ぶとの推計予測を発表したが、そこまで増加しなくとも、数十万となる可能性はあろう。

もし、欧米でも感染者が増加すれば、渡航規制はさらに厳しくなるとともに、経済活動にも支障が出るだろう。米、英では、航空会社や旅行関連企業の株価が急落しているが、そのような現象は、世界中に広まるかもしれない。
西アフリカだけでなく、欧米への渡航者も検査対しようとなれば、日本でもパニックが起きかねない。

そのような社会、経済環境もあり、株式市場は軟調だが、エボラ関連株にはストップ高銘柄が続出している。

以下は、14日前場のストップ高銘柄だが、下段がエボラ関連だ。

14日前場―13銘柄(気配含まず/一時含む)
VIX先物<1552.T>
Fastep<2338.T>
イントランス<3237.T>
アルファG<3322.T>
NVC<3394.T>
デジD<4764.T>
横田製作所<6248.T>
鉱研工業<6297.T>
ダルトン<7432.T>

エボラ関連、
重松製<7980.T>
エアーテック<6291.T>
川本産業<3604.T>
日アビオ<6946.T>

また、前回紹介した興研は後場にストップ高となっている。
富士フイルムは、高値に駆け上がった後一服している感じだが、売買代金が減少し、環境も良くないということもあり、小型、中型が狙われやすい。日本アビオのように短期間で株価二倍となる銘柄もあろう。

日本でも体温検査のために空港での温度感知機器(赤外線サーモグラフィー)の設置が義務付けられるかもしれない。
なお、西アフリカの医療チームは防御服にゴーグルをかけていたが、新しい米国の医師たちの防御服は、防毒マスクのような厳重装備に代わっている。
日本は、防御服とゴーグルを50万セット提供することになっているが、防御服の効果が、改めて見直されることにもなろう。

興研や重松製作所の防塵、防毒マスクとその関連商品が世界的な注目を集めることもあり得よう。

写真は米国の防御服とマスク、西アフリカで着用されているものとは違う。


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