株式投資と市場研究の兜町通信   鈴田孝史

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zoom RSS 中国の大規模演習は「対日」想定とみられる

<<   作成日時 : 2014/07/24 15:52   >>

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中国が「高頻度の演習活動影響」を理由に12の空港でフライト数を25%削減するようにと要求したことで、欠航が続出している。
 しかも、期間が7月20日から8月15日までと長期にわたるため、全軍規模の大演習となると見られている。

香港紙の「民報」などによれば、
「今回の軍事演習は済南、南京、広州(広東省)の3軍区が動員され、空前の規模になるとみられる。
香港の軍事専門家は「中国は例年、8月1日の建軍節に合わせ5日〜10日間の軍事演習を行ってきた。だがこれほど長期間の航空規制が敷かれたことは、全軍規模の演習が行われることを暗示している」とし、「(済南、南京、広州)の東部軍区が大規模に動員されることから、演習は日本を想定した意味合いが濃い」と指摘した。

中国紙・人民日報も先ごろ、中国陸軍が今月15日から南京、瀋陽(遼寧省)、杭州、北京、成都(四川省)、済南の6軍区を対象に、軍区の枠を超えた3カ月規模の大規模演習を行うと伝えている。」

3月のマレーシア航空機の謎の失踪事件では、米軍の関与説も根強く、中国としては、電子戦、サイバー戦に備えた軍事訓練をする可能性もあろう。
そもそも、それほどの大規模演習をするのならば、他の航空機の安全性に問題はないのか。不自然な点もある。

今回のマレーシア機の撃墜にしても、ブラジルでの会議の後、南米を訪問したプーチン大統領がモスクワに帰国したのが17日と同日で、時間も近い。また、マレーシア機の航路に近かったことから、プーチン暗殺計画の失敗、誤射で、仕掛けたのは米国ではないのかとの「陰謀論」も飛び交っている。9・11で貿易センターへの旅客機の突入にしても、事前に米国は計画を知っていて放置した、ないし、自動操縦にさせて、それをコントロールしたのではないのか、との疑念は、いぜんとして晴れてはいない。

しかも、テロとの戦いを主値要し、イラクが大量破壊兵器を所有していると攻撃の正当性を主張したものの、大量破壊兵器は存在しなかった。相手にやらせてから、攻撃するのは、真珠湾でも同じだが、それは、米国の世論操作の常套手法でもある。

まして、ペンタゴンに突入した時の破壊の程度は、旅客機が突入したにしては、小さすぎる。無人の小型機ではなかったのか、との疑問もある。詳細は他日に書くとするが、レーザー砲やマイクロ波を照射してコンピューターシステムをダウンさせる技術を確立している。中国、ロシアもサイバー部隊を強化している。
既にサイバー戦争は始まっているのかもしれない。

写真は、ボーイング社が開発した「マイクロ波ミサイル」CHAMP


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